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長谷川慶太郎




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大波乱: 長谷川慶太郎の大局を読む緊急版

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  • 著者:長谷川慶太郎
  • 出版社:李白社/徳間書店
  • ISBN:9784198639105
  • 発売日:2015年2月10日
  • 1400円(税別)

<目次>

まえがき

第一章 逆オイルショックの衝撃

原油減産を避けたサウジアラビアの狙い
OPEC総会で決まった生産枠維持が逆オイルショックを加速
原油価格下落の大きな背景となっているアメリカでのシェール革命
原油価格の下落を容認した狙いはシェール潰しではない
ロシアがOPECに加盟しない限り逆尾リスショックは継続する
破綻寸前のロシア経済
通貨ルーブルと株価の暴落ではっきりと示されたロシア経済の危機
原油と天然ガスしか世界に売るものがない国を逆オイルショックが直撃
自由経済の世界で生き抜くためには企業の大量倒産は不可避
欧米諸国とサウジに屈服する以外にロシア経済崩壊を防ぐ手段はない
逆オイルショックをめぐる「明」と「暗」
イランもベネズエラも苦境を脱する大前提はアメリカとの協調
世界の油田利権を買いあさって得た中国石油閥の儲けが吹き飛んだ
ガソリン価格が下がって大型車が売れるようになったアメリカ
電力料金引き下げと原発全面再稼働で日本経済の上昇に弾みが付く
日本の石油化学と石油元売りの経営環境がさらに厳しくなっていく
悪いタイミングにぶつかってしまったトヨタの燃料電池車発売
石油消費国のエネルギー資源開発プラン
石油安でも日本はメタンハイドレート実用化の手を緩めてはならない
ヨーロッパ諸国は環境保護派の反対が強くてもシェールガスを開発せよ

第二章 円安によって浮上する日本の景気

日本経済に対する大幅な円安の影響
だぶついている長期資金によって円売りドル買いが促進される
住宅ローンから海外一流企業への融資にシフトする三大メガバンク
非価格競争力の強い日本の輸出製品には円の為替レートは関係ない
好調アメリカ経済と円安が国内自動車メーカーに巨額の利益をもたらす
円安によるデメリットで打撃を受けている中小メーカーと輸送業界
逆オイルショックと円キャリートレードが日本の株価を押し上げていく
総選挙後に安倍政権は何をするのか
突然の総選挙実施によって与野党のバランスは露骨な一強多弱となった
与党が衆参両院で三分の二以上議席を確保すれば憲法改正を断行する
2015年は安倍春闘も含めてアベノミクスが継続していく
社会保障費を削らない限り先進諸国で最悪の借金財政を再建できない
日銀の追加緩和と日本国債の動向
異次元緩和と追加緩和によるショックが株価を強く押し上げた
消費税増税先送りの首相判断に従うだけの日銀総裁と財務官僚
デフレ下では日本経済の動きに関係なく消費税中心の税制が必要
ムーディーズの格下げは日本国債の利回りにどう影響したのか
資産を防衛するには米ドルと日本円とを均等に保有すべし
人手不足と有能な人材の採用
労働力人口が減っていくなかで人が集まらない業種が増えていく
人集めに必要なのは採用する側の努力と行政の取り組み
ロボット技術が進歩していけば人の仕事も代替できる
グローバル競争に勝ち抜くために管理職の年功序列賃金を廃止
新時代に入った日本の産業と生活
もはや経営統合をしないと生き残れなくなってきた地方銀行
羽田空港をLCCのハブにすることで国内の地方空港が賑わっていく
消費量が大幅に減ってきたコメの生産の効率化には機械化が不可欠
山奥の生活を諦めた老人たちが都市部に移り住むようになった
国産の新技術が未来を開く
LEDを使った穀物工場が日本と世界の農業を大変革していく
国内の航空機産業を部品面で支えている富士重工とIHI
技術革新によって超高層ビルが鉄骨を一本も使わず鉄筋だけで建つ

第三章 明るさが増すばかりの独り勝ちアメリカ

IT革命をしのぐシェール革命のインパクト
好調なアメリカ経済が失業率・株価・個人消費支出に表れている
製造業のアメリカ回帰の設備投資が金融機関への資金需要を生む
シェールオイル開発での住商の失敗は情報不足が最大の要因
着実に展開する金融政策
三次にわたる量的緩和策の終了とゼロ金利を脱する利上げの時期
アメリカの株価は利上げで一時的には下がってもすぐに持ち直す
金融機関の自己資本比率を倍にしてリーマン・ショック再来を防ぐ
格差の拡大と混乱する外交
インフラ西部のために欠かせない公共事業を阻んでいるオバマケア
富裕層と貧困層に分かれた自治体が突き付けている格差問題
アメリカとキューバの国交回復の前に横たわる二つの大きな障害

第四章 ユーロ金融危機ふたたび

ギリシャ破綻でユーロ追放!?
総選挙に追い込まれたギリシャのユーロ圏追放もありうる
銀行監督を一元化するために発足した銀行同盟の実効性
健全財政と低失業率で君臨するドイツ
景気低迷と金詰まりでFRBと日銀を追ってECBが行なう量的緩和
他の欧州大国が落ち込めばドイツの力が一段と増していく
東ヨーロッパ諸国はユーロ加盟の有無で経済状況に大差が出る

第五章 中国・北朝鮮・韓国の危険な予兆

独裁者スターリンをめざす習近平の時代錯誤
バブルが弾けて落ち込んだ中国経済の統計など全然信用できない
公害を止めればホームレスになり放置すれば病気になる中国国民
アリババにならって中国の有望な企業がアメリカへ逃げ出していく
民主化ではなく共産党内の権力闘争のための法治強化の方針
小康状態を保つ朝鮮半島
中国から切られた北朝鮮はロシアにすがりついている
北朝鮮の突然の崩壊を何より恐れるアメリカ・韓国・日本
韓国の財閥の大きな弱点がナッツリターン事件で露わになった

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